その調査結果によると、Yahooユーザーの友達の平均人数は3.4人、Googleユーザーのそれは2.6人で、Googleユーザーの10人に1人（9.8％）が「友達がいない」という。
また、ユーザーの年齢や未既婚の状況では、Yahooユーザーの平均年齢が36歳、Googleが40歳と、Yahooユーザーのほうが若いにもかかわらず既婚者は多いらしい。
少し整理すると、YahooユーザーはGoogleユーザーに比べて、友達も多く若くても既婚者が多い。
逆にGoogleユーザーはYahooユーザーに比べて、友達が少なく年配でも未婚者が多い。

YahooかGoogleか検索エンジンをはっきりと使い分けている人がどれだけいるかわからないが、なかなかおもしろい調査だなと思った。
こういった調査結果から、例えば、たくさんの友達と楽しむような商品・サービスの広告はYahooで、ひとりでこっそり楽しむような商品・サービスの広告はGoogleでとか、ターゲットによって広告メディアを使い分けるのに役立つかもしれない（かなり古典的ではありますが）。
ただ、ネット広告のベーシックな仕掛けは、検索キーワードやコンテンツの内容などにヒモ付けして表示されているとすると、年齢や性別といったデモグラフィックデータよりも関心や興味といったサイコグラフィックデータに依存している。
となれば、マーケティング的により有効なのは、行動パターンから諸属性を把握するという方向かもしれない。

あっ！諸属性から行動パターンを把握しても同じことか？

いずれにせよ問題なのは、行動パターンがさまざまな要因に既定されたり影響したりしている相互関係を見出すかということでしょうね。
それは、マーケティングにかかわる者の永遠のテーマなのだが。

その記事から、「クロックス」のマーケティング戦略をまとめると次のようになる。

１．30代前後の女性をターゲットとして、PRメディアをミセス向け女性誌に集中したこと
２．販売チャネルを靴専門小売店ではなく、セレクトショップを中心に展開し、ブランドイメージを高めたこと
３．価格を手ごろな価格帯（5,000円前後）に設定したこと
４．カラーバリエーションの豊富化やオリジナルアクセサリー（「ジビッツ（Jibbitz）」）によるカスタマイズを可能にしたこと

もちろん、素材の特殊性、履き心地の良さ、機能性など製品自体の良し悪しが前提にある。
「クロックス」は夏のサンダルと思いきや、どうも「マンモス（mammoth）」という冬用のアイテムもあり、日本でも11月からの発売が決まっているようだ。
ただ、通気性がよく汚れてもすぐに丸洗いができるといった「クロックス」の機能性が損なわれるとき、この「マンモス」が夏のようなヒット商品になるかどうか？

一方、その爆発的なヒットによって思わぬ問題も起こっている。
「クロックス」（およびその類似品）をはいた人が、エスカレーターのステップ部分に足を巻き込まれ負傷をするという事故が多発しているという。
この事故を受けて、製品評価技術基盤機構*1は9/6に「サンダルのエスカレーターへの巻き込まれ事故に係る注意喚起について」を発表、また巷にあるエスカレーターの昇降口付近に写真のような注意書きが多く見られるようになった。
しかしながら、「クロックス」をはいているからエスカレーターで事故に合うということはないはずである。
日本エレベーター協会の報告によると、東京だけで年間1,000件近くの事故が発生しており、そのほとんどが高齢者の転倒・転落事故である。

このところの主な被害者が子どもだということは、確かに「クロックス」の流行によるところもあるだろうが、どんな履物をはいていようとも、エスカレーターを利用するときには注意が必要である。

結論からいうと、ダメだろうというか、民間サービス業者に対する冒涜ではないのかとさえ感じる。

そもそもサービスは工業製品に比べて生産性が高まらない特殊な諸事情がある。
一部の特殊な形態を除いて「サービス」という商品には、在庫の不可能性、輸送の不可能性、生産と消費の同時性という特徴があり、その諸特徴が生産性向上に対してブレーキになっている。
また、サービス供給の効率化という観点から生産性を高めるというのであるならば、それなりの方法論があるかもしれないが、しかし必ずしも供給効率の高いサービスが顧客満足度を高める質の高いサービスであるとはいえない。

民間サービス業者は、供給効率の向上とサービス・クオリティの向上というアンビバレンツな課題について、日々真摯な態度で取組んでいるだろうし、逆に公的評価の基準が間違った「お墨付き」を与えてしまう可能性だってある。
もちろん、何をもってサービスの生産性を測るのかという根本的な問題があるのだが、市場に対する非常識な公的介入が市場の活性化どころか、サービス業者の慢心の助長という最悪のケースを導きかねない。

とはいえ、政府の真意はまったく別のところにあることは見え見えなのだが。

具体的には、天神・大名エリアの通りに独自の呼称をつけ、その呼称を記したプレートを実際に設置するとともに、「通り名称マップ」の配布を行ったようだ。
2006年11月末から2007年1月まで実施された「まちめぐりナビプロジェクト」の効果についてアンケートが行われ、その報告が出された。
4/12付の西日本新聞の記事見出しにもあるように、「来街者の8割が、まち歩きが『わかりやすくなる』」と回答したというのだが、そもそもそのための社会実験なのだからその結果は当たり前じゃないのだろうか？
さらに、報告書に示された今後の課題と方向性は次のようなものだ。

1.覚えやすくて愛着を感じる通り名称
2.すべての来街者が利用できる地図
3.通りの特性にあったプレート表示

「何をかいわんや」である。

むしろ報告書の中で気になったデータは、「通り名称マップ」の配布窓口になったインフォメーションスタッフ38名のうち6名（15.8％）が、この「まちナビ」の継続に関して否定的な回答をしている点であるのだが、そのことには関して報告書では触れられていない。
想像するに、「余計な仕事が増える」といったところだろうか。