で、このGoogle AdSense、簡単にコードをコピペすればいつでもだれでも利用できると思っていました。
しかし調べてみると、ちゃんとGoogleに申し込まないと利用できないんですね。
申請手続きをして、Googleよる審査の結果、利用開始の承認が下りない場合もあるそうです。
Marble-Labは申請して約2日後の今日、Google AdSenseからメールが来て、利用できるようになりました。
審査の基準ってよくわかりませんが、「メディア」としてちょっと一人前になったように気分です。

有名なマーケティングポータルではないので、洒落た広告が表示されないでしょうけど、逆にそれはユニークなマーケティングブログでしょ？
Marble-Labのブログでは、そこらへんではなかなかお目にかかれない広告を見ることがきるかもしれませんよ。
お楽しみに。

調査結果→実査・フィールドワーク→調査設計→調査目的というように、調査のプロセスをさかのぼると、すべては調査目的がベースになっていることがご理解いただけるだろう。
つまり、調査目的の仮説や問題設定が適切かどうかで、最終的なアウトプットの成否が決まるといっても過言ではない。

だが、必ずしも期待されたアウトプットが、調査した結果から得られないケースがある。
例えば、「この商品があまり売れない理由は値段ではなく商品内容のPRが不足しているからではないか」といった前提に基づいて調査を行った結果、「PR不足」ではなくやはり「価格設定」に問題があったという結論に至るような場合だ。

さて、これは調査結果が間違っているといえるだろうか？
「価格ではなくPR不足だ」と問題を設定した主体からすれば、「PR不足」という意図した結果が得られなかったという意味で、調査ミスだと思うかもしれないが、調査結果からその問題設定の成否を判定することを、われわれは「検証」と呼ぶ。
こういった局面でわれわれに求められることは、調査結果に対して謙虚になるという姿勢である。
つまり、調査結果が間違っているのではなく、調査の前提が間違っていたのだと。
そもそも調査をする意義は、調査前に意図した結果が得られることよりも、むしろ想定していなかった結果が得られたときのほうがあるかもしれない。
なぜなら、始めからわかっていることを調べる必要はないからだ。

だが、ときどき「こういう結果が出るような調査をしてほしい」というオーダーがかかる場合がある。
すでに頭の中でストーリができあがっていて、そのストーリーに調査結果を無理やり当てはめ、表面上は調査から得られたデータ類で客観性があるかのようにみせかけるような調査オーダーである。
そういう注文をいただいた場合、Marble-Labは丁重にお断りしている。
というのも、そういった行為は調査ではなく、ご都合主義なデータの捏造だからだ。

マーケティング・リサーチを生業とする以上、どんなことがあっても捏造の片棒を担ぐことはできない。
それは単なるプロとしてのプライドという問題ではなく、マーケティングの果たすべき本来の役割に忠実でありたいからである。

表1は、家電量販店売上高上位9社を比較したものだ（データの出所はすべて『日経業界地図 2008年度版』）。
ヤマダ電機が、売上高1兆4,437億円、経常利益717億円でダントツのトップである。
家電量販店全体の売上高は5兆7,804億円ということだから、ヤマダ電機の売上高シェアは25.0％もあり、他社を圧倒していることがわかる。

確かに、ヤマダ電機の1兆円を越す売上高は、メーカーに対するバイイングパワーとして強力なものだ。
しかしながら、家電量販店業界の中でヤマダ電機の地位は絶対的なものなのだろうか？
少し視点を変えると、これらの数値からまた別のことがみえてくる。

表2は表1に出てくる数値を加工しただけのものだ。
表2をみると、企業の総合的な収益性を示すといわれる売上高経常利益率はヨドバシカメラが5.9％でもっとも高く、ヤマダ電機は2位（5.0％）である。
その他、すべての項目でヨドバシカメラがヤマダ電機を上回っており、とくに1店舗あたりの売上高は8倍近くの差をつけヨドバシカメラがヤマダ電機を圧倒している。
このことは、ヤマダ電機が郊外型の大規模量販店で、ヨドバシカメラが駅前型の大規模店舗という、出店戦略の差であるといえる。
それを証拠に、駅前型といえばビックカメラも同様で、やはり店舗や売場面積ベースの数値はヤマダ電機を上回っている。

ここでもう一度あらためて表1の店舗数と平均売場面積をみると、平均売場面積はヤマダ電機が3,266㎡、ヨドバシカメラが7,000㎡、店舗数はヤマダ電器が338店、ヨドバシカメラが19店。
つまり、ヤマダ電機と比べるとヨドバシカメラは、1店あたりの売場面積は2倍以上を確保しながらも、店舗数は約1/18程度に絞り込んだ非常に効率的な出店戦略を採っているということがわかる。

家電量販店業界で史上初の売上高1兆円超を果たしたヤマダ電機が、出店することで競争がさらに激化するにもかかわらず、わざわざ駅前型に出店戦略を切り替えようとしている背景には、単なる店舗数の多さではなく出店場所と売場面積との関係を綿密に計算したストアマネジメント戦略から生じる効率性というロジックが見え隠れする。

さて、ことわざには「二兎追うものは一兎も得ず」とあるが、このヤマダ電機の出店戦略の変更が吉と出るか凶と出るか。
2～3年後の家電量販店の勢力図がどうなっているのか、今から楽しみである。

みなさんは、福岡市の中で住民がたった1人のエリアがいくつあるかご存知だろうか？
調べてみると、「東区箱崎ふ頭２丁目」、「東区東浜２丁目」、「博多区大字金隈」、「西区愛宕浜３丁目」と、実は4ヵ所もあるのだ*1。

4つのエリアを地図で確認するとこんな感じ。

・東区箱崎ふ頭２丁目（〒812-0051）


・東区東浜２丁目（〒812-0055）


・博多区大字金隈（〒812-0000）


・西区愛宕浜３丁目（〒819-0013）


住民が1人というのは嘘か誠か？！
以上の4つのあて先に手紙を出すと、名無しでも届く？！
こういうのを本当の「都市伝説」というのかもしれない。

"BestPlaces"についてずっと悩んでいたことは次の二つのこと。
どのような指標によってエリアを評価すればその特色が明確になり、その指標はどのデータで表せばいいのかということ。
それとは逆に、既存のオフィシャルデータがどこまで詳細にあって、その膨大な資料のうちどのデータを集積することでそのエリアの特色を示す指標が生成できるのかということ。
別の言葉でいえば、前者は演繹的で後者は帰納的といえるかもしれない。
本家のサイトをみると、"BestPlaces"に関する「Sperling社のコンセプトと方法論は、1985年からの無数の研究を基礎としている」というのだから、ちょっとやそっとでできるわけがない。
それでも結果的には演繹的だろうが帰納的だろうがどちらの方法論でもよく、とにかくどちらのほうがとっつき易いかということでしかない。
あれこれ考えるよりも取り掛かってみると、また違ったこともみえてくるので。

piccardさんをはじめ、昨年末から多くのタレントが知恵を授けてくれるので、その人たちに負けないよう今回はちょっと真剣にやるつもり。
取り急ぎ、基本となるデータの整理を進めよう。
面白おかしくするのはそれからのお楽しみということで。